結婚したら医療保険にはいるべき?医師が現在の医療情勢から考察
結婚はとてもいいことです。
結婚当初はとても幸せ、この時間がずっと続けばいいのにと思いますよね。
でも、でも、結婚すると楽しい結婚生活が始まる反面、共同生活に伴う責任も2倍になります。
そんなときよく言われるのが医療保険に入るべきなのかどうかという問題です。
資料を請求した人も多いのではないでしょうか?
でも、必要な情報を大手サイトに入れて一括見積をしてみるとたくさんの情報が出てきて自分が本当に必要な保険がよくわからなくなってきますよね?
そこでGoogleで「保険 おすすめ」とか「保険 お得」などの検索ワードで検索すると定期保険や医療保険などたくさんの言葉が並びますますこんがらがってきます。
そこで、この記事では保険の簡単な考え方をざっくり考えていきたいとおもいます。
特に現役医師の立場からどのように保険に入ったらいいのか、現在や今後の医療情勢を踏まえて考えていきたいと思います。
難しいことは抜きにして、結婚した後入るかどうか考えるべきだといわれている保険は、生命保険と医療保険です。
まず生命保険とは、保険を掛けられている人が死亡した場合に保険を掛けた人が保険金をもらえる保険です。
生命保険はなぜ入るのでしょうか?
これは一家の大黒柱が亡くなった場合、一家を養う人がいなくなります。公的保証(遺族年金など)には限度があるので、残された人たちが日常生活を不自由なく送るために必要なお金を保証するというものです。
次に医療保険とは病気や怪我になり治療が必要になった時、掛け金に応じて保険金が支払われます。保険金のおかげで経済的負担を軽減することができます。そして、民間の保険会社が販売するのが医療保険です。
日本ではほとんどの人が公的な医療保険に加入しており、実際の医療費の3割負担や、1割負担など、少量の自己負担で医療を受けることができています。しかし、自己負担額が減額されているとはいえ、長期にわたって高額な医療が施されたり、入院に伴ってかかる様々な日用品や、通院の費用は健康保険だけではカバーしきれません。経済的負担も想定できますよね。そうした不足分を補うためにあえて加入するのが民間の医療保険というわけです。
これは残された人たちの状況によると思います。
例えば父親が亡くなり、母親が働けない。でも子供2人を育てないという状況になる可能性がある場合は、生命保険は必要です。公的な遺族年金だけでは家族皆が十分に生活することができません。ですが、残された人たちがどのくらいお金が必要かを計算することが必要です。
生命保険は死亡時の保険金が高ければ高いほど月々の保険料も高くなります。なので必要なお金である必要保証料を前もって計算しておきそれにあわせて生命保険に入るべきだと考えます。
しかし、必要保証料が自分でわからないという人は、ファイナンシャルプランナーや保険募集人の方に相談してみましょう。一般的なケースを具体例を交えて紹介してくれます。
必要保証額と貯蓄の額をもとにそもそも生命保険が必要かどうかを考えるといいですね。
医療保険は今の医療情勢を考えるとそこまで必須というわけではないように思います。
なぜなら医療保険が下りる条件を満たす状況というのは年々保険者にとって不利になっているように思います。
まず、医療保険がどのようなタイミングでおりるのかを考えてみましょう。
まずは医療保険の大部分といってもいいのが入院給付金です。1日当たり5000円または10000円です。入院期間が長くなれば長くなるほど給付金は増えますが、最近は医療業界全体として入院期間を短縮する方向に傾きつつあります。国としては入院期間が短いほうが医療費を節約できるため病院に対して入院期間を短くするよう様々な制度を作成しています。今後も医療費はどんどん増大していくと予想されるのでこの傾向が続くと考えられます。
なので万が一入院した場合も状況によりますが、すぐに退院ということも少なくありません。そうなってくると医療保険の力を借りなくても自分の貯蓄の範囲で入院料をまかなえることも多いと思います。
そうすると、わざわざ長い期間医療保険を掛け捨てで払い続けることにはあまり意味がないように思います。
結論としては生命保険は月々の支払いに余裕があるのであれば、入るのを推奨します。
でも医療保険は、医療情勢がこのまま続くようであればあまり入る必要はないと思います。
生命保険に関しても必要な額をきちんと計算し、子供が生まれたり、家を買ったり、人生の節目節目のタイミングで見直しを行うことが大切でしょう。
みなさんもぜひ一度ご自身が入っている保険について見直していただければ幸いです。